認知症の基礎知識

自分でなにか認知症らしき症状に気づいたり、身近な人の認知症が疑われたときには、病院で検査してもらうことが必要になってきます。
では、認知症が疑われた場合、何科に行けばいいのでしょうか。

それでなくても、病院にいけばどんなことを聞かれて、どんなふうに診断されるのか、あるいは診断は正確にしてもらえるのだろうかなど、病院の診察には不安がつきものです。
ですが、患者本人のためにも介護する側にとっても、医師との良好な関係を築くことが治療の第一歩です。
あまり怖がらずに、気軽に診断をうけるようにしましょう。

認知症の診療をするところは、最近はその名もズバリ「物忘れ外来」という科ができました。
かなり浸透しているようですが、なかにはない病院も見られます。
そういう場合は、「精神科」「神経科」「神経内科」「老年病内科」「老年内科」などが選択肢としてあげられます。
これらは基本的にどの科でも認知症の疑い例であれば診てもらえるはずです。
可能であれば受付で、どの科がよいのか尋ねれば、病院毎の最適な診療科を紹介してもらえるでしょう。
いずれにしても、認知症と診断されれば、必ず専門の先生に担当してもらえるはずです。

認知症は長く付き合う、場合によっては一生付きあうものですので、医師との信頼関係は不可欠です。
わからないことがあれば気軽に尋ねて、常に相談しながら治療にあたっていくようにしましょう。

認知症というもののイメージは、大変悪く、場合によってはよからぬ誤解を生んでさえいるのが現実です。
自分が認知症になってしまったことを思い浮かべてみましょう。
誰もが恐怖を覚えるはずです。
したがって、それを現実として受け止めることも大変辛いもので、なかには病院に行きたがらない人がいます。
こういう場合はどうすればいいのでしょうか。

まず、嘘をついたり、本人に診断結果を隠すようなことは認知症の場合はかなりの無理がともないます。
まだ、症状の軽いうちは、自分が病気であるということを十分認識できるので、嘘でごまかすことは信頼関係を損ねてしまうことにつながります。

認知症という病気は、ほうっておけば徐々に進行するものです。
治療を始めたからといって、全ての人の症状が無くなるわけではありませんが、しかし、多くの場合進行を遅くすることは可能です。
したがって、なるべく早く病院で診察をうけ、治療を開始すること。
こういったことを正直に本人に伝えましょう。

ただし、いきなり認知症の症状をしてきしたり、認知症の可能性を伝えたりするよりも、健康維持のための検査ということを強調するとよいかもしれません。

どうしても本人が病院に行きたがらないという場合には、まずは各自治体の保健所などで実施されている認知症の相談会に家族が参加する方法もあります。

認知症というのは、人の複雑な知的能力に問題が生じるものです。
また、人の知的能力は一般に「老化」によっても衰え、記憶障害などがほかの心の病が原因である可能性もあるため、その診断は一筋縄では行きません。

病院での認知症の診断は、本人や家族への問診、知能テスト、画像診断、血液検査などの結果を医師が総合的に判断して診断します。

問診のときには、患者の生活状態を身近で見ている家族からの情報が診断に役立ちます。
その結果をもとに、本人にも話を聞いて正確な診断としていきます。
そのため、家族の人はいつごろから症状がでたのか、どのような症状が出始めたかなど認知症にまつわる情報を整理しておくといいでしょう。

本人に問診をしたあと、簡単な知能テストを実施します。
知能テストにはさまざまなものがありますが、現在病院で最も多く採用されているのは「改訂長谷川式簡易知能評価スケール」というものです。
複数の知能テストを組み合わせたもので、認知能力を総合的に評価するときもあります。

問診や知能テストの結果から認知症の疑いがのこったときは、SPECT（脳血流シンチグラフィ）やCT（コンピュータ断層装置）、PET（ポジトロン断層撮影）、MRI（核磁気共鳴コンピュータ断層装置）など画像検査と呼ばれるもので脳の状態を調べていきます。
ここで初めてアルツハイマー病なのか、脳血管性認知症なのかということがわかります。
また、どの程度進行しているかということもある程度判断できます。

認知症の診断結果というのは、いくつかのパターンにわかれます。
というのも認知症の種類（アルツハイマー病なのか、脳血管性認知症なのか、または別の疾患か）、進行の程度などが異なるからです。

医師が認知症の診断をするときには、まず最初にその人の物忘れが治すことができる物忘れか、認知症なのかということを判断します。
その判断をするためには、その人の日常生活を良く知っているご家族や周りの方にいくつかの質問をすることになります。
具体的には、現在生活する上で問題が生じているか、問題となっている状況、些細な症状が確認できるか、症状が出た時期、どのようなきっかけか、既往症について、その経過についてといったものです。

また、本人には今までの略歴、育った環境などについても尋ねます。
さらに、その日に食べた朝食や病院に来た方法を尋ねることも記憶力の衰えを確認するうえで役立てます。
認知症がある程度進んでいると、こうした簡単な質問に答えられないことがあります。

診断のときには、認知症なのかどうかを正確に判断するためには、緊張を解く必要があります。
そのため、医師の方からも余り関係のない世間話をされることがありますが、必要以上に緊張しないように気楽に診断を受けるようにしてください。

認知症の診断は、さまざまな疾病のなかでも難しい部類です。
また、治療方法においても医師の判断が分かれることもあります。
そのため、認知症と診断を受けて不安を感じて、他の専門医にも相談したいというケースも出てくるでしょう。
そういう場合は、他の病気でも今は一般的になってきているセカンドオピニオン、つまり別の医師の診断をうけて第二の意見を聞いてみるのもいいでしょう。

セカンドオピニオンは今や医療界では常識化されてきている行為です。
「主治医に失礼になるのでは」といった心配の必要はありません。
また、別の病院で診断を受けたからといって、その病院に必ず転院しなけらばならないわけでもないので、気軽にセカンドオピニオンを受けてみてください。

セカンドオピニオンは、本来、主治医との良好な関係を保ちながら複数の医師の意見を聞くことを意味します。
「インフォームド・コンセント」の観点からも必要なものですので、医師がそれを薦めることはあっても止めることはあり得ないことです。

どのようなときにも、納得して治療法を選ぶことは患者の権利です。
また、どんな医師の診断を受けるときもわからないことがあれば質問を繰り返して、十分な説明を受けるようにしましょう。